【特集】医師 × 年収

1. 医師の平均年収・職種別ランキング

まずは、医師の平均年収と他の職種との比較や職種別のランキングを確認してみましょう。

【医師の平均年収と給与】

1. 平均年収1,240.0万円

   ---

   男性：1,300.7万円
   女性：1,081.5万円

2. 平均給与95.5万円

   ---

   男性：100.3万円
   女性：83.0万円

【職種別 年収ランキング】

参考：厚生労働省　平成28年　賃金構造基本統計調査の統計データより
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/chinginkouzou.html

厚生労働省の平成28年賃金構造基本統計調査によると、医師の平均年収は約1,240万円となっています。職業別の平均年収をみると医師は他の職業と比べて高収入であり、資格職のなかでは公認会計士・税理士、弁護士を抑えて1位となっています。

勤務医に定年退職制度がない訳ではありませんが、一度資格を取得すれば一生医師として働くことができ、常に社会から必要とされている職種です。企業のサラリーマンが高齢で転職する場合、年収ダウンはもとより勤務先の確保さえ難しい状況ですが、医師は年齢に関係なく働く場所を確保しやすく、現役でいる限り他職種より高水準で安定した収入を得られます。医師は70歳超えても現役で活躍することができる希有な職種であり、生涯年収の高さも他職種と比べて大きな魅力であると言えます。

年齢別・男女別で異なる医師の年収

男女間の年収の差は何が要因か？
年齢別（経験年数）で年収の差があるのは一般の職業でも同じであり、医師も年齢が上がる（経験年数が増える）に従い年収も増加していきます。男性医師、女性医師の違いによっても年収に差があり、男性医師の方が年収は高い結果がでています。

【年代別・男女別でみた医師の平均年収】

参考：厚生労働省 平成30年 賃金構造基本統計調査の統計データより
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/chinginkouzou.html

医師の年収を年代別でみた場合、医師1年目（24歳：初期研修1年目）の年収は約437.6万円です。
専門医研修を終えた頃（卒後5年～）に年収は1,000万円に迫り、35歳～39歳で1,000万円を突破します。その後は年齢（経験）と共に65歳位まで上昇し続けます。
医師の年収は臨床経験5～10年で約2倍になり、10～15年で約3倍にアップしていきます。特に50歳～59歳で飛躍的に年収が増えているのは、この年代で要職に就く医師が多いということが理由の一つであると言えます。

一方、性別でみた場合、女性医師よりも男性医師の年収が多くなります。
これは女性医師が出産を機に一時的に休業し、その後、子育てによりフルタイムで働くことができない（時短勤務や当直なし等）ため、それが徐々に男性医師との収入の差となって表れてきます。40歳～49歳における男女間の大きな年収の差は、多くの女性医師が40歳～49歳の間に子育などによってフルタイムで勤務できない事が考えられます。

男性医師、女性医師の年収の差は、出産や子育てなどによって働き方が変わることによる要因や、男性医師の数が圧倒的に多く、それだけ給与の高い要職に就くのも男性医師が多いからであり、男性、女性という性別によって給与の差があるわけではありません。

高収入を得るなら、勤務医よりも開業医？

勤務医よりも開業医の方が高収入だと言われていますが、実際はどうなのでしょうか。

【病院勤務医と診療所院長（開業医）の給与の比較】

病院勤務医	平均年収1,456 万円（月約121万円）
診療所院長（開業医）	平均年収2,887 万円（月約240万円）

※診療所院長（開業医）は個人・医療法人を含む開業医全体の平均年収

参考：厚生労働省 第20回医療経済実態調査の報告（平成27年実施）
http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/jittaityousa/20_houkoku.html

開業医の年収は勤務医と比べ約2倍も多く、やはり高収入を得るなら勤務医より断然、開業医となります。しかし、開業するということは経営者になることであり、その分大きなリスクを伴うことになります。厚生労働省の【「勤務医の給料」と「開業医の収支差額」について】では、開業医の収支差額について下記のように述べています。

開業医（個人）の収支差額で賄っている費用としては、院長の報酬相当額のほかに、例えば、

といったものが含まれるものであり、勤務医の「給与」とは内容や性質が異なるものである。

参考：厚生労働省 「勤務医の給料」と「開業医の収支差額」について
http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/iryouhoken12/iryouhoushu.html

開業医はハイリスク・ハイリターン

開業するにはスタッフの雇用も含めた経費など支出も多く、普段の医業に加え、経営面での労力も必要となります。“家を継ぐ” というカタチであれば、経営のベースが既にあるためリスクも少ないですが、一から開業するとなると、リスクが伴います。開業医はその年収の高さだけで優越を判断するのは早計です。

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病院の経営母体別で異なる医師の年収

勤務医の年収は働く病院の経営母体によって異なります。
年収の差は長く働くほどに生涯年収で大きな差となるため、経営母体別によるおおよその年収を把握しておくことは、転職やキャリアを考える上で非常に大切なことです。

【主な経営母体別 勤務医の平均年収】

参考：厚生労働省第20回 医療経済実態調査の報告（平成27年実施）
http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/jittaityousa/20_houkoku.html

病院の経営母体別では、勤務医も病院長も医療法人（民間病院）が年収ランキングのトップであり経営母体および役職により50万円～1,300万円も年収に差が出ることがわかります。年収に差を生む背景としては、やはり公的医療機関（国立・効率・自治体など）や社会保険関係法人は、財政難の中での経営であったり、不採算部門であっても地域医療を守る公的医療機関としての社会的使命がひとつの要因として考えられます。
また、身分が公務員扱いとなる国公立系の病院でも限られた範囲で外勤を認めているところもありますが、医療法人（民間病院）では、アルバイト（当直、外来、検査、読影、健診、産業医など）ができる就業先も多く、収入だけを考えれば錦見は医療法人（民間病院）が一番稼げると言えます。

大学病院は医療法人（民間病院）と比べて年収は高くありませんが、最先端医療、研究、海外留学に恵まれ、関連病院も多く人脈が築きやすいなどのメリットがあります。さらに、社会的ステータスの高い教授という肩書は大学病院でしか得ることはできないなど、年収の差では測りきれない大きな魅力があります。

ちなみに、初期研修医の年収も大学病院と臨床研修病院（市中病院）で差があります。

【初期研修医の平均年収】

	1年次	2年次
臨床研修病院	平均年収 451.0 万円	平均年収 502.1 万円
大学病院	平均年収 307.4 万円	平均年収 312.3 万円

参考：厚生労働省 臨床病院における研修医の処遇
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000001vj46.html

厚生労働省による2011年の調査によると、初期研修医の推計年収は1年次が435万円、2年目が481万円となっており、初期研修医の年収も 大学病院より臨床研修病院（市中病院）の方が高く、1年次には約100万、2年次になると約150万円の差が生じています。
また、初期研修医の年収は、北海道、東北、北関東、中部地区は平均より高く、関東、関西、四国、中国、九州、沖縄地区は平均より低い典型的な西高東低の傾向を示しています。

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2. 都道府県別にみた医師の年収

都道府県別でも医師の年収に差はあるのか？

大都市には大手企業や有名企業が集中し、地方よりも雇用機会が多く給与が高いのが一般社会です。しかし、医療業界では都市部よりも地方の方が高額であると言われていますが実際はどうなのでしょうか。厚生労働省の「平成28年 賃金構造基本統計調査の統計データ」から、都道府県別の医師の年収を確認してみましょう。

【都道府県別 医師の年収】

単位：万円 ・カッコ内の年齢は調査対象者（回答者）の平均年齢
年収＝（平成28年6月支給の月額×12カ月）＋年間賞与その他特別給与額

※岩手、山梨の女性医師のデータはなし
※宮崎の年収が極端に低い理由は、調査対象者の年齢が低いから（研修医）だと思われる
参考：厚生労働省　平成28年　賃金構造基本統計調査の統計データより
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/chinginkouzou.html

厚生労働省の「平成28年 賃金構造基本統計調査の統計データ」による都道府県別の医師の推計年収では、調査対象（回答者）の平均年齢や母数が都道府県によって異なりバラつきも大きいため、このデータをもって都道府県別の正確な年収比較とはなりません。
そこで、少しでも参考になるように調査対象（回答者）を年代別に区分し、都道府県別の年収データを男性医師、女性医師で比較してみました（※岩手、山梨の女性医師のデータはありません、※宮崎のデータは比較対象に入れません）

【年代別　各都道府県の医師の年収】

Ⅰ ： ～35歳

男性医師(対象なし)

女性医師(対象13地域)
1位	山形	(31.3歳) 1,247.5 万円
2位	三重	(33.2歳) 1,122.3 万円
3位	京都	(32.6歳) 1,093.6 万円
4位	長野	(34.0歳) 1,005.3 万円
5位	静岡	(31.3歳) 963.0 万円
6位	愛知	(31.1歳) 943.4 万円
7位	福岡	(33.9歳) 899.3 万円
8位	栃木	(33.8歳) 875.3 万円
9位	和歌山	(32.1歳) 833.2 万円
10位	岐阜	(33.6歳) 728.9 万円
11位	千葉	(32.5歳) 589.5 万円
12位	島根	(26.5歳) 569.8 万円
13位	鳥取	(30.8歳) 512.1 万円

Ⅱ ： 35歳～40歳

Ⅲ ： 40歳～45歳

Ⅳ ： 45歳～

【年収の推計値が高かった都道府県ランキング】

データからみると、男性医師、女性医師共に年収の推計値が高い都道府県は、医師偏在の大きい青森県、宮城県、山形県、福島県などの東北地区（人口10万人当たりの医師数でも東北地区は平均を下回っている）が上位となりました。山形県は男性・女性共に若くして年収が高く、宮城県は卒後約15年前後の35歳～45歳で高い傾向にあります。

都市部を代表する東京都は男性医師で【40歳～45歳】の対象17地域中、17位（約1,040万円）、女性医師は【35歳～40歳】の対象12地域中、10位（約983万円）と低い結果でした。
地方よりも東京などの都市部が低いのは勤務医の供給が多いため、給与の条件も抑えられてしまう傾向があるためです。医師不足が顕著な地方では人材確保が難しいため、東日本、特に東北地方では高収入の案件が多くあります。
さらに大都市である東京都にも離島や山間地域があるように、都道府県ごとに都市部、山間部などの地域、へき地、場所によっては離島があるため、同じ自治体でも都市部か地域かへき地で働くかにより年収が異なってきます。

年収は都市部よりも地方の方が高いと言われていますが、おおむね間違ってはいないと言えます。ただし、地方は総じて医師の偏在が大きく、それは「一人ひとりの労力が高い」＝「労働時間が長くなる」＝「所得が増える」ということです。数年前にニュースにもなりましたが、あるへき地では破格の年俸で医師を募集しましたが、赴任したのに短期間で何人も退職するというケースがありました。一概に年収が高い地域だからといって、実際に暮らしてみると年収にあったステータスを得られないこともあり得ます。

また、いくら年収が高くても物価が高い地域で働けば支出も多くなり、同じ高い年収でも物価の安い地域で働いた方が金銭的に豊かな暮らしができます。
ちなみに、平成28年の平均消費者物価地域差指数（全国平均＝100）の「総合」を都道府県別にみると、物価指数は東京都（104.4）で最も高く、次いで神奈川県（104.3）、埼玉県（101.5）、京都府及び兵庫県（共に100.8）という結果です。
一方、物価指数が最も低いのは群馬県（95.9）で、次いで宮崎県及び鹿児島県（共に96.1）、奈良県（96.6）、岐阜県及び佐賀県（共に96.8）となっています。

参考：総務省統計 「消費者物価地域差指数、店舗形態別価格」
http://www.stat.go.jp/data/kouri/kouzou/gaiyou.html

地域別で年収を考える場合、こうした支出面の差も参考にするといいかもしれません。

3. 診療科別の年収ランキング

やはり、内科系よりも外科系が高い!?
診療科によって年収の差は本当にあるのか？

一般的に内科系よりも外科系の方が年収は高いと言われています。医療ドラマでは外科医は高給取り、内科医は庶民的というイメージで描かれることが多いですが、医師は診療科によって年収の差が本当にあるのでしょうか？

10,233件の診療科別の医師募集案件を対象に行った民間医局調べによる、内科系、外科系、その他に分けた主な科目別の給与（年収）をランキング化してみました。

【主な診療科　年収トップ5】

トップの美容外科が他の診療科と比較して金額に大きな開きがあるのは、自由診療で公的保険が効かないため高い報酬を得やすいという特殊な理由があるからです。
2位の訪問診療 3位の透析科、4位の内視鏡科、5位の整形外科で共通して見えてくるのは、高齢者の診療機会が多く、超高齢化社会に突入した日本社会において非常にニーズが高い診療科であることです。
現在もそうですが、訪問診療は患者の殆どが高齢者であり、今後もますます訪問診療医の需要は高まっていきます。また、高齢化が進むと糖尿病やがんのリスクが高まるため、透析科やがんの検査や治療を行う内視鏡科の需要が高くなるのも必然です。整形外科が高い理由は、高齢者の骨折のみならず、新生児から高齢者まで幅広い年齢層が対象で患者数が多いからだと考えられます。

ちなみに、医師不足が叫ばれる産婦人科は1,526.8万円で上位に位置しています。地方やへき地に関わらず多くの自治体では人口増加の政策に力を入れているため、産婦人科医師の確保のために高い給与で募集している地域が多く、それが年収の高さに表れていると言えます。
しかし、同じ医師不足が叫ばれる小児科は1,366.3万円と年収トップ10外でした。その理由としては、やはり診療点数が低く（薬剤も大人の半分）診療科として採算がとりにくい。大学病院や国公立系病院よりも平均年収の多い民間病院では小児科標榜が少ない。大学病院や国公立系病院の小児科では日直、当直、オンコール手当が民間病院より低い傾向などが理由であると考えられます。

さて、一般的に内科系よりも外科系の年収が高いと言われていますが、実際はどうなのでしょうか。内科系、外科系、その他で平均年収を出すと下記のような結果となりました。

【平均的な募集年収】

1. 外科系1,487.5万円
2. 内科系1,455.6万円
3. その他1,427.1万円

一般的に言われている「内科系よりも外科系の方が年収は高い」とはっきり断言できる程の開きはありませんでした。

その理由として、日本における勤務医の年収は、医師の技量による報酬上の差はないことが挙げられます。例えばアメリカなどでは、外科系で4,000 万～ 6,000万、一方内科では約2,000万と外科と内科で大きな開きがあります。これはアメリカが医師の年功序列ではなく、インセンティブなど技術（手術件数など）に応じた給与の加算など出来高制によるからです。
ちなみに、一昔前の日本では、外科医の年収が高いと断言できる要素がありました。
それが謝礼金です。2007年の日経メディカルオンラインに、謝礼金を受け取る医師が8割、謝礼の相場は10万円未満で最高は100万円以上というレポートが掲載されていました。
こうした謝礼金の存在が「内科系よりも外科系の方が年収は高い」と言われる要因であったのではないかと推察されます。現在では「手術・治療費以外の謝礼等は受け取りません」という案内が病院内に掲載され多くの病院で禁止となっていますが、実際には（以前と比べ圧倒的に少なくなりましたが）謝礼を渡す人もまだいるようです。

参考：日経メディカルオンライン 「患者からの謝礼金、受け取る医師が8割」
http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/200705/503305.html

押さえておきたいのは、日本では同じ病院内の診療科によって基本年俸の差は殆どないということです。ニーズの高い診療科や医師数の少ない診療科は需要と供給の関係によって確かに平均年収が高い傾向にありますが、その分、ワークライフバランスが仕事に傾倒するため、「働いた分だけ増える」＝「年収が高くなる」ということです。これは診療科の違いではなく労働時間の対価であり、診療科間の対価は公平だと言えるでしょう。診療科の特性や医師数によってオンコール、当直回数、休日などの手当ての違い、また、常勤ではなくアルバイト医師の多い診療科（産業医や健康診断など）は低くなるなど、診療科そのものの違いというよりは働き方の違いによって差が生じていると言えます。

日本では診療科別の年収を必要以上に気にすることはありません。診療科の年収だけをみて進路を決めるのは当然避けるべきですし、まして年収だけをみて転科するのは無謀であると言えます。

まとめ
年収を考えることは大切ですが、年収の高さは満足度と比例しない

ここまで様々な視点から医師の年収データを比較してきましたがいかがでしたでしょうか。この年収データを医師のみなさんがどのように捉えるのか、それぞれに考えはあると思います。

この記事を通して民間医局が転職を考えている医師のみなさんに伝えたいのは、年収の高さは決して医師の満足度の高さに比例しないということです。
年収が他と比べていくら高くても、自分にとって住みづらい地域、働きづらい病院、能力を活かせない医療であれば、一般的にみて高い年収は自分にとっては“安い年収” となってしまいます。
医師が年収の満足度を得るには、年収だけの比較ではなく、その地域、病院のニーズに自分の能力がマッチしているか、地域や病院環境に自分がマッチしているかという点も重要であり、それによって医師としてのやりがいが生まれ、年収の満足度にも大きく影響してきます。
自分の能力を活かせる最適な病院、働きやすい病院、自分に住みよい地域で働くことで、医師としてのやりがいがと喜びが生まれ、それがあって初めて年収の満足度も大きくなるのではと考えます。

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