記事・インタビュー

2021.05.14

ヘルステックCEOが語る、医師の働き方②

「アジア×医療ヘルスケア」企業のCEOに聞く!

医療ヘルスケア企業の海外展開支援や病院運営、国内外の医療系スタートアップへの投資、カンボジアでのウェルネスジム経営など、「アジア×医療ヘルスケア」にまつわる事業を展開するメプラジャパン。CEOの佐藤氏から、自身のユニークな経歴と、「医療×ビジネス」という医師の新たなキャリア戦略と可能性についてお話を伺いました。

<お話を伺った方>

佐藤 創(さとう はじめ)
株式会社メプラジャパン 代表取締役CEO

大学在学中に教育系NPO法人を設立し理事長就任。コンサルティングベンチャー取締役、医療法人の経営企画室勤務を経て、株式会社メプラジャパンを創業。2012年にカンボジアに移住し、日系病院設立などを支援。2017年より、東南アジアの国々を飛び回りながら各国の医療機関・スタートアップ・投資家との協業を推進。これまで代表として 3社創業、数社の役員・顧問を歴任
経済産業省「始動 Next Innovator 2018」選出
東京都主催「X-HUB TOKYO Global Startup Accelerator」メンター
シンガポール Galen Growth社 Global Head of Partners (Japan)
iU 情報経営イノベーション専門職大学 客員講師
公式ホームページ:https://mepla.co.jp/

「医療×ビジネス」へと広がる医師の可能性

――海外進出や起業等も含めて、病院以外の環境で働く医師が増えています。背景にはどのようなことがあるのでしょうか。

まず、医師の側が多様な働き方を模索するようになったこと、同時に、民間企業による医療ヘルスケア分野への進出が拡大して、医師の経験とスキルが求められるポイントが増えたことなどが挙げられると思います。

ご存じの通り、2024年4月から、医師の時間外労働の上限規制が設けられることもあり、自身のキャリアや給与面、環境などを含めて働き方を見直す医師が増えています。
臨床医を続けながら起業家としても活躍するなど、変わった働き方を実践する医師によるSNS等での情報発信が積極的になったことなども影響していると思います。

――製薬会社や医療機器メーカーといった医療系関連以外の法人や企業による医師への求人も増えていますね。

そうですね。ここ5,6年の間に、国内のほぼ全ての大企業がヘルスケア事業への参入を試みているといっても過言ではありません。一見医療と関係のない業種でも、成長戦略の一環としてヘルスケア関連の新規事業を立ち上げるケースも増え、新たなビジネスを創るメンバーとしての医師の力が求められるようになりました。

医療スタートアップも増え、特に問診や遠隔診療にまつわるサービスなど、臨床に近い部分には医師の目線や経験が必要とされています。グローバルを見ても、GAFAを始め多くのテック企業がヘルスケアビジネスに力を注いでいますね。実際に、ウェルネスデバイスとしても活用が期待されるapple watchの開発には、何十人もの医師が関わっているそうです。

企業のリソースやアセットの活用を通じて、より多くの患者さんのためになる仕組みや、素早いアウトカム創出に繋がる取り組みが実現する可能性が増えてきたということは、医療の側・医師の側からも歓迎できる要素でしょう。

――「医療×ビジネス」に取り組む医師の活躍の場は、今後も増えていくでしょうか。

「医療×ビジネス」は、今後医師が働き方を考えていく上で、大きな軸の一つになっていくと思います。将来を鑑みて、経営やビジネスを学ぶ医師も増えてきました。

スタートアップ系の企業が取り組む課題などはどんどん難しくなっていますから、「医療×ビジネス」に加えて「×データサイエンス」「×デザイン」「×海外経験」といった、+αと言える能力、技術、経験などがあれば最強だと思います。

――新規事業関連以外からの医師への求人については、どのような内容が増えているでしょうか。

新規の事業の増加に対してコンサル案件も増えているため、医療に明るい人材はコンサル業界からも求められています。
「医師×商社」に関連する求人も今後さらに拡大しそうです。

海外での医療やヘルスケア事業の進出や出資の際はもちろん、臨床現場・周辺産業から集めたデータを次のビジネスにどう生かすかといった点にも、医師の知見が求められます。商社マンの中に医療に関わるバックグラウンドを持つ人は少ないため、商社側はかなり関心を持っていると思いますね。

――ワークライフバランスの充実という面でも、病院以外で働く選択肢の見直しが進みそうです。

そうですね。臨床医を続けながらビジネスに関わる方法もありますし、オンライン診療やオンライン服薬指導に関する法整備が順調に進めば、より柔軟で多様な働き方が可能になるはずです。

関連する求人も増えるでしょうし、在宅ワークの機会なども増えて、産休中や育休中の医師などが活躍しやすい環境も増えるでしょう。すでに、米国、中国、インドなどでは、オンライン診療を中心に仕事をする選択肢も当たり前になっています。

――医師が新たにビジネスに関わる仕事を始める場合、どのような姿勢や考え方が重要になってくるでしょうか。

医療人としてはベテランだとしても、ビジネスパーソンとしてはこれからのはずです。コミュニケーションやチームビルディングを良好に進める上でも “病院の先生”という意識を一旦捨てて、ビジネス面での経歴をゼロから積み上げるつもりで取り組むべきだと思います。

また、自身のインフルエンサー化などにもチャレンジするべきかもしれません。実際に、SNSやブログを通じて「医療×ビジネス」にまつわる情報や考え方を積極的に発信し、「●●病院の先生」ではなく、個人の知名度や発言力を獲得する医師は増えています。
自身のブランド力が向上すれば、ビジネス関連の人との繋がりや相談はおのずと増えていくでしょう。将来的な活躍の可能性を広げるためにも、ネットを活用してバリューアップを狙うことは、有効な手段だと思います。

企業で働きたい医師、興味ある医師は、民間医局までお気軽にお問い合せください。

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佐藤 創

ヘルステックCEOが語る、医師の働き方②

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